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重電大手の一角だった日立製作所が脱炭素や生成AI（人工知能）をテコに再評価されている。売上高は10年前から10兆円前後で一定だが、本体の儲けを示す当期利益は10年前と比べて約2.5倍に拡大。成長期待を表すPER（株価収益率）は約30倍と、市場平均を大きく超えている。

2025年の世界経済、日本企業の重要テーマは何か。その環境下で、日立はこの先をどう展望するのか。東原敏昭会長に聞いた。

【タイムテーブル】
00:00　イントロ
01:22　この1年で「時価総額」急拡大の理由
04:14　「企業評価」をさらに高める具体策
11:19　「生成AI」で日立の事業はこう変わる
18:00　「トランプ2.0」の政策にどう対応する？
21:58　日本企業が「変革」するためのヒント
29:57　日立が中長期で目指す「未来の姿」
35:58　2025年の日本経済・社会の重要テーマ

【出演者】
東原 敏昭（ひがしはら・としあき）
日立製作所 会長
1977年徳島大学卒業、日立製作所入社。鉄道運行などのシステム開発を経験後、独・発電子会社の経営を再建。2016年に社長CEO就任後は英・原発建設凍結や大型買収など事業構造改革を手がけた。2022年から現職。

梅垣 勇人（うめがき・はやと）
東洋経済 記者

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撮影・編集：鈴木研一郎
動画内写真：今井康一

※動画内のデータや肩書は収録時点（2024年11月末）のものです。
※掲載期限等の関係で、動画を予告なく非公開化する場合がございます。ご了承ください。

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【転載元】【日立製作所・東原敏昭】時価総額が1年で10兆円→18兆円に／次世代原子力発電の需要増／「トランプ2.0」への対応／受注残をこなすだけになるのが怖い／経営に重要な「修正する力」／可処分所得増大への提言

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